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映画にもなった「カウンティング」の威力を、ブラックジャックのプロK田氏が実際にランドカジノで実践した記事が出ていました。
結果から言うと、「カウンティング」で日当10万円を稼ぐのは可能だそうです。もっともK田氏はブラックジャックのプロとして年間5000万円以上をカジノで稼いでいるので、一日で10万以上は軽く稼げる計算になります。

 

カジノも恐れるブラックジャック必勝法「カウンティング」とは?

2013.10.27

一口にギャンブルといえば、“破滅への入り口”などとも言われるが、自分なりの必勝ロジックを駆使して“勝ち組”の人がいることも事実。技術、メンタル、資金管理術を徹底すれば、バクチは運を凌駕するのか? 各ジャンルにおいて継続して結果を残している人たちの声を聞き、夢の100万円オーバーを目指してみた!

<ブラックジャック>
◆カジノも恐れる必勝法カウンティングの威力

「一人だと目立つので、アメリカ人2人、マレーシア人とチームを組んで稼いでいました」(K田氏)。現在は新たな漁場を物色しているという
「海外カジノでプレイヤーが確実に勝てるゲームはブラックジャック(以下BJ)以外にありません。仮に元手が200万円だったとしたら、日当10万円は稼げます」

 そう語るのは、20年前からBJのプロとして年間5000万円以上稼いでいるK田氏。BJといえば、プレイヤーの2枚のカードとディーラーが開いている1枚のカードを見て、ヒット(もう1枚カードを引く)かスタンド(カードを引かない)を決める「ベーシックストラテジー」が有名だが、必勝法とはそれを指すのだろうか?

「ハウスルールにもよりますが、ベーシックストラテジー通りにプレイした場合の期待値はマイナス0.4%。仮にミニマムベット3000円で12時間(約1200ゲーム)プレイし続けた場合の期待収支は、3000円×1200ゲーム×0.4%で約1万5000円のマイナスになります。いい勝負ですが、必勝法というには少し弱い。私が駆使しているのはカードカウンティングという手法です」

 これは、1つのテーブルで使われるカードの総数が有限であることから、「すでに開けられたカードを記憶することで、残されたカードがプレイヤーにとって有利か不利かを見極めて、ベット額を増減する」という技術だ。

「残されたカードが10(絵札を含む)とAが多くなれば、プレイヤーにとって有利となります。逆に、2〜6の低いカードが多ければ、ディーラーがバースト(22以上)する確率が減るので、プレイヤーにとって不利となる。ですから、シャッフル後、0からスタートして2〜6のカードが開かれたら+1、10〜Aのカードなら−1と増減を繰り返して、規定値(仮にカードを6デッキ使用していれば+16)に達したときにベット額を上げて利益を最大化します」

 カウンティングを駆使したときの期待値はプラス1〜2%。先の例でプレイ数を増やせば、日当10万円は稼げる計算になる。とはいえ、これだけ威力が高いとカジノ側にも対策されるんじゃ……。

「バレれば出禁です。ただ、カジノ側のカウンティング対策といわれるコンティニューシャッフリングマシン(ゲームごとにマシンがシャッフルしてカウントさせない)ですが、ある一定のプレイ数についてはシャッフルをしていないことが判明。期待値は1%程度に落ちますが、カウンティングが有効なことがわかりました」

 スキルを磨けば、カジノと対等に戦うことも可能だ。

【記事発信元: 日刊SPA! 2013.10.27]


 

暗記力・記憶力に長けていれば、ギャンブラーとして生活が成り立つという事ですよね。
自身の頭脳に自信があれば、「カウンティング」でブラックジャックをプレイして、カジノで稼ぐことも夢でない…。う〜ん。でも凡人には無理なようですねw。
ニュース記事に載っていた画像を見やすいよう、綺麗に作り直してみました。
暗記力に長けている方、参考にしてカジノでぜひ実践してみてください。

  • カウンティング説明図

 

カジノ解禁法案、今国会提出へ 2020年東京オリンピックまでの合法化めざす

税金を投入せず公共インフラを整備する方法がある

2013.10.28
カジノ解禁を目指す動きが、日本でも本格化している。刑法が禁じる「賭博場」に当たるカジノの議論をタブー視する風潮が根強かったが、2020年の東京オリンピック決定にあわせて合法化しようと、国会議員たちが動き出した。安倍首相が最高顧問を務める超党派議連「国際観光産業振興議員連盟」(カジノ議連)では、10月23日、カジノ業者を規制する「管理委員会」の設置などを明記した推進法案を今の国会に提出する方針を確認したと、MSN産経ニュースが伝えている。

 議連が勢いづいたのは、9月の2020年東京五輪開催の決定が大きい。観光客が大挙して訪れる東京五輪までにカジノ施設が完成すれば経済効果がさらに見込めるとの計算がある。

(MSN産経ニュース「カジノ解禁流れ活発化 オリンピック控え解禁の動き本格化」2013/10/27 20:43)

ただ、今国会では重要法案が多く成立が見通せないため、議連は来年の通常国会での成立を目標に据えているという。もし、日本でカジノが解禁されれば、マカオに次いで世界第2位の市場になる可能性も指摘されている。

 米投資銀行のユニオン・ゲーミング・グループは、日本でカジノが解禁されれば「約1兆円市場規模」になると試算。昨年の売上高が380億ドルで、ラスベガスの6倍にも上った世界一のマカオに次ぎ、日本が第2位の市場になる可能性が大きいとも分析している。

(JBPRESS「アジアのカジノ先進国に続け超党派での「カジノ法案」提出で解禁に向けカウントダウン(前篇)」2013/10/16)

カジノ事業にはパチスロ・ゲーム機器大手のセガサミーホールディングス(HD)が特に力を入れていることで知られている。2012年12月には韓国・仁川でカジノを含む複合型リゾート施設を開発する合弁会社を設立した。セガサミーHD会長の里見治氏の娘は、経済産業省のキャリア官僚と結婚。今年9月12日の披露宴には安倍首相や小泉、森両氏など歴代首相も参加した。MSN産経ニュースが以下のように伝えている。

結婚披露宴には首相のほか森喜朗、小泉純一郎両元首相やみんなの党の渡辺喜美代表らも出席。同席者によると、里見氏は首相らにお酌しながらカジノ解禁への協力を求めたという。

(MSN産経ニュース「カジノ解禁流れ活発化 オリンピック控え解禁の動き本格化」2013/10/27 20:43)

安倍首相は今年3月の衆院予算委員会の答弁で「カジノの導入が産業振興をもたらし得るとの議論があることは承知をしておりますが、一方で、カジノについては、刑法の賭博罪等が成立し得ることや、治安に悪影響を与えかねないことなどの問題点も指摘をされております」と慎重な姿勢も見せており、今のところは旗幟鮮明にはしていない。

カジノが公認ギャンブルとして、パチンコ・パチスロ等の遊技業界の新たなる利権になるのか。今後の安倍政権の対応に注目したい。

【記事発信元: ハフィントンポスト 2013年10月28日 20時38分 JST]


 

2020年の東京オリンピック開催が後押しになり、いよいよ動き出した感のあるカジノ合法化。海外では米投資銀行のユニオン・ゲーミング・グループがマカオに次ぎ、日本が第2位の市場になると狙いをつけ、日本ではパチスロ機最大手・サミーとゲーム機器大手・セガとして有名なセガサミーHDが、カジノ主体の複合リゾート施設の運営を次の事業の柱に考えているとか。
しかも里見治・セガサミーHD会長兼社長の娘、有紀恵さんの結婚披露宴が9月16日、東京・虎ノ門のホテルオークラの宴会場「平安の間」で行われ、その新郎は経済産業省のキャリア官僚な上に安倍晋三首相が新婦側の来賓として出席したというからすごい。カジノ合法化となった際はセガサミーHDが全株を取得した宮崎市の大型リゾート施設「フェニックス・シーガイア・リゾート」が最有力候補となったのでは?とカジノ・ゲーミング業界での予測が広がったそうだ。こうなると宮崎県のカジノ事業誘致への期待は、相当なものだろう。

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